【初心者向け】仮想通貨とは?仕組みや注目されている理由をわかりやすく解説

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「仮想通貨ってニュースでよく聞くけど、正直よくわからない」
「どんな仕組みで動いているの?なぜここまで注目されているの?」
「なんだか儲かりそうだけど、ちょっと怖いイメージもあるな」

このように思っている初心者の方は多いのではないでしょうか。SNSやニュースで仮想通貨の話題があがることは多いものの、なんとなく難しいイメージがあるかもしれません。

そこで、本記事では、仮想通貨に関する以下の内容を解説しています。

  • 基本情報
  • 仕組み
  • 注目されている理由
  • 注意点
  • 代表的な仮想通貨

専門用語を極力使わずに、初心者でも理解できるようわかりやすく解説しているので、ぜひ最後までお読みください。

仮想通貨とは

仮想通貨とは、インターネット上だけで存在するデジタルなお金です。紙幣や硬貨のような実体はなく、すべてデータとして管理されます。

電子マネーやオンライン決済と似ている部分もありますが、大きく異なるのは、特定の国や銀行のような「管理者」が存在しないという点です。

例えば、日本円は日本銀行が発行・管理し、SuicaはJR東日本が管理していますよね。一方で仮想通貨は、特定の組織が管理するのではなく、世界中のコンピューターで監視し、支えあうことで成り立つ仕組みになっています。

ただし、後ほど紹介する「リップル」のように、中央管理者が存在する仮想通貨もあるので覚えておきましょう。

仮想通貨は、中央管理者を頼らずに個人間で直接取引できることから、金融の仕組みそのものを変える可能性を秘めています。

仮想通貨の仕組み

仮想通貨が中央管理者を頼らずに安全な取引ができるのは、「ブロックチェーン」という技術のおかげです。

ブロックチェーンとは、「みんなで共有して監視できる、デジタル上の取引台帳」のようなものです。取引の記録を「ブロック」という箱にしまい、鎖(チェーン)のようにつなげて保管することから、この名前がついています。

ブロックチェーンの取引の流れは、以下のとおりです。

  1. 誰かが仮想通貨を送金する
  2. その取引情報が世界中のコンピューターに通知される
  3. 複数のコンピューターがその取引の整合性をチェックする
  4. 正しいと確認されたら、取引記録がブロックに追加される
  5. 送金が完了する

ブロックチェーンの仕組みにより、世界中のコンピューターが同じデータを共有して監視しあっています。

悪い人が取引データを不正に書き換えようとしても、他の大多数のコンピューターが持っている正しい記録と違うため、すぐに改ざんしたことが見破られてしまいます。

データの改ざんが事実上不可能になり、銀行がなくても安全な取引が実現できるのです。

仮想通貨が注目されている5つの理由

「最近よく聞く仮想通貨って、どうしてそんなに話題になっているんだろう?」と、不思議に思っている方も多いのではないでしょうか。

仮想通貨が注目を集めているのは、以下の理由が挙げられます。

  • 仮想通貨で大きく儲けた人がたくさんいる
  • 個人間で直接取引できる
  • 送金時の手数料を抑えられる
  • 世界共通で利用できる
  • いつでも取引できる

ここからは、それぞれの理由をわかりやすく解説します。

1. 仮想通貨で大きく儲けた人がたくさんいる

ビットコインは、2009年に誕生した時の価格と比べて、2025年8月時点では1,000万倍以上になりました。

この仮想通貨ブームに乗って、大きく儲けた人もたくさんいます。実際に国税庁の調査によると、ビットコインが大きく上昇した2017年に、仮想通貨の利益を申告した人の中から、331人も1億円以上の収入があったことが明らかになっています。

また、過去にはビットコイン以外にも短期間で数万倍以上も値上がりするコインもあり、ニュースやSNSで取り上げられることが多くありました。

仮想通貨で大きく損をした人がいるのも事実ですが、小資金でも大きく儲けられる可能性もあることが、人々の注目を集める1つの要因です。

2. 個人間で直接取引できる

仮想通貨の大きな特徴は、銀行のような仲介者を挟まずに、個人同士が直接お金のやり取りができる点です。

通常は、誰かにお金を送る時は銀行を間に挟みますよね。しかし、仮想通貨は相手のアドレス(銀行の口座番号のようなもの)さえわかれば、スマホやPCから直接送金が完了します。

取引の際に「仲介者を必要としない」という点が、次に説明する手数料の安さや送金の速さといった、多くのメリットを生み出しているのです。

3. 送金時の手数料を抑えられる

仮想通貨は、銀行などを介さず個人間で直接送金できるため、中間コストがかからずに手数料を安く抑えられる場合が多いです。

特に、海外送金ではいくつもの銀行を経由するため、手数料が数千円になることも珍しくありません。経由する銀行それぞれに手数料を支払う必要があるからです。

仮想通貨なら、銀行のような仲介者がいないため、取引を記録するための最低限のネットワーク利用料(数十円から数百円程度)で済むことがあります。

ただし、手数料は利用する仮想通貨の種類や、ネットワークの混雑状況によって変動します。

4. 世界共通で利用できる

仮想通貨は、国境の壁を越えて利用できる「世界共通の通貨」となる可能性を秘めています。

例えば海外旅行に行く時、私たちは日本円を現地の通貨に両替しますよね。その際にはもちろん手数料がかかります。

しかし、仮想通貨は「世界共通のデジタル通貨」であるため、世界中のお店が対応していれば、両替なしで支払いが可能です。

まだ仮想通貨での決済が可能な場面は限られていますが、このグローバルな利便性が、仮想通貨が注目される大きな理由の一つとなっています。

5. いつでも取引できる

仮想通貨のシステムは、銀行や証券取引所のように特定の誰かが管理していません。世界中のコンピューターがデータを分散管理することで、自律的に動いています。そのため、インターネット環境さえあれば24時間365日、いつでも仮想通貨の送金や売買ができます。

例えば、銀行振込は平日の15時までしかできませんし、株式市場も土日は休みです。仮想通貨の「いつでも取引できる」という特徴は、時間の制約が多い社会人や、国際取引を行う人にとって大きな利点といえるでしょう。

仮想通貨は時間と場所の制限を取り払い、より自由なお金の使い方を可能にしているのです。

仮想通貨はやめとけと言われる4つの理由

仮想通貨には魅力的な特徴がある一方で、リスクや注意点があるのも事実です。

仮想通貨に対して慎重な意見が多い理由は、主に以下の4つが挙げられます。

  • 大きく損をする可能性がある
  • 操作ミスで資産を失う可能性がある
  • 仮想通貨取引所のハッキングリスクがある
  • 詐欺にあうリスクがある

これらのリスクを正しく理解することで、より安全に仮想通貨と向き合えるようになるでしょう。

1. 大きく損をする可能性がある

仮想通貨は株式や為替と比べて価格変動が大きい資産です。仮想通貨は市場がまだ小さく、ちょっとしたニュースや有名人の一言で価格が大きく動いてしまうからです。

例えば、ビットコインの価格は1日で10%以上変動することも珍しくありません。一般的な株式の変動幅(通常1日1〜3%程度)と比べると、非常に大きな変動といえます。

「一気に資産が増える可能性があるってこと?」と期待するかもしれませんが、その逆もまたしかりで、大きな損失を被る可能性も十分にあるのです。

そのため、仮想通貨投資をするうえでは、短期的な値動きに一喜一憂せずに、余剰資金で投資を続けることが大切です。

2. 操作ミスで資産を失う可能性がある

仮想通貨を支えているブロックチェーンなどの技術は、専門家でもなければ完全に理解するのは難しいです。そして、技術への理解が不十分なままだと、思わぬ操作ミスで大切な資産を永遠に失ってしまう可能性があります。

例えば、誰かに仮想通貨を送金する際、送金先のアドレスを1文字でも間違えると、その仮想通貨は二度と戻ってこないという厳しいルールがあります。

とはいえ、ほとんどの初心者が利用する「仮想通貨取引所」での売買であれば、話は別です。取引所内で仮想通貨を売買するだけであれば、難しいアドレス管理を自分でする必要はありません。

以下のような最低限の知識さえあれば、安全に仮想通貨投資をすることは可能です。

  • 仮想通貨の基本的な仕組み
  • 取引所の手数料体系
  • 取引の種類と特徴
  • 資金管理の方法
  • 利益をあげた場合の税金

なぜなら、国内の仮想通貨取引所は重要な情報の多くを管理してくれるため、自分で管理する必要がないからです。

仮想通貨取引を始めるうえで必要な知識を得たい方は、以下の本をおすすめします。
世界一やさしい暗号資産の教科書

この本は、仮想通貨の基礎知識や取引を始めるまでのステップなどが丁寧に解説されています。参考にすることで、初心者でも安心して仮想通貨取引を始められるでしょう。

3. 仮想通貨取引所のハッキングリスクがある

過去には世界各国で仮想通貨取引所がハッキングされ、多額の仮想通貨が盗まれた事件が複数発生しています。

日本でも2018年に「Coincheck」から、2024年には「DMM Bitcoin」から仮想通貨が流出した事件が発生しています。

このように聞くと、仮想通貨取引をするのが怖くなるかもしれません。しかし、Coincheckは顧客へ全額返金していますし、DMM Bitcoinも全額返金することを約束しています。

国内の仮想通貨取引所であれば、資金決済法により、顧客資産の分別管理が義務付けられています。そのため、「Coincheck」や「GMOコイン」のような資金力のある国内業者であれば、ハッキングを受けても資産が返還される可能性が高いでしょう。

現在では各取引所がセキュリティ対策を強化しており、安全性は向上しています。それに加えて、「二段階認証を設定する」「パスワードを使い回さない」といった自己防衛策を徹底することで、さらに安全性を高められるでしょう。

4. 詐欺にあうリスクがある

仮想通貨市場の成長とともに、詐欺の手口は巧妙化しています。そのため、知識の少ない初心者が騙されてしまう事件が後を絶ちません。

代表的な詐欺の手口には、以下のようなものがあります。

  • 「必ず儲かる」と謳った投資詐欺
  • 偽の仮想通貨取引所への誘導
  • SNSでの怪しい投資グループへの勧誘
  • 有名人を騙った偽の投資話

特に、「絶対に稼げる」「元本保証で安心」といった甘い言葉で誘ってくる話は、ほぼ間違いなく詐欺と考えてよいでしょう。

投資に「絶対」はなく、仮想通貨のような価格変動の大きい資産で元本保証などあり得ないからです。

少しでも「話がうますぎる」と感じたら、まずは疑うことが大切です。そして、誰かに相談するか、勧められた仮想通貨や投資グループの評判をインターネットで調べて、詐欺を防ぎましょう。

代表的な仮想通貨を紹介

仮想通貨といえばビットコインというイメージが強いですが、世界には数千種類以上もの仮想通貨が存在します。

ビットコイン以外の仮想通貨は、まとめて「アルトコイン」と呼ばれており、それぞれが独自の特徴を持っています。

今回は、これだけは知っておきたいという代表的な3つを紹介するので、ぜひ参考にしてください。

ビットコイン(BTC)

ビットコインは2009年に世界で初めて誕生した、まさに「仮想通貨の王様」と呼べる存在です。仮想通貨の中で時価総額(市場規模)がNo.1であり、多くの企業や投資家から信頼を得ています。

ビットコインの特徴は、発行される枚数が2,100万枚と上限が決められていることです。埋蔵量が限られていて希少性が高い「金(ゴールド)」と似ていることから、ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれることもあります。

例えば、2021年9月に中米の小国「エルサルバドル」が、ビットコインを世界初の法定通貨として採用したことは大きな話題となりました。

また、海外では決済時にビットコインを利用できる店舗が増えており、送金以外での利用も増えています。今後はより多くの場面で、ビットコインが利用できるようになるかもしれません。

イーサリアム(ETH)

イーサリアムは単なる決済手段としてだけでなく、「スマートコントラクト」という画期的な機能を持つプラットフォームです。

スマートコントラクトとは、あらかじめ決められたルールや契約を、人の手を介さずに自動で実行してくれるプログラムのことです。

例えば、「Aさんが商品を発送したら、自動的にBさんのウォレットから仮想通貨が支払われる」といった契約を、自動で実行できます。

この仕組みがあるおかげで、イーサリアムのブロックチェーン上では、さまざまなアプリケーションを開発できます。代表的な例が、デジタルアートの所有権を証明する技術である「NFT」や、銀行を介さずに金融取引ができる「DeFi」です。

イーサリアムは、仮想通貨業界のインフラとして世界中の開発者から注目を集めており、今後もさまざまなサービスが生み出されるでしょう。

リップル(XRP)

リップルは、主に金融機関が国をまたいで行う「国際送金」を、より速く、より安く、より確実にするために開発された仮想通貨です。

現在の国際送金は、複数の銀行を経由するため、手数料が高く、着金までに数日かかることも珍しくありませんでした。

リップル社の技術を使えば、送金のプロセスが劇的に改善され、国際送金でも数秒で完了することがあります。

リップルの実用性に関する金融機関からの評価は高く、すでに国内外で多くの金融機関と提携済みです。

ただし、リップルはビットコインやイーサリアムのような特定の管理者がいない「分散型」とは異なり、開発元であるリップル社が深く関わっているという特徴があります。

この点は、迅速な処理を実現できるメリットがある一方で、賛否が分かれるポイントでもあります。

仮想通貨初心者のよくある質問

仮想通貨初心者のよくある質問4つに回答します。

仮想通貨と暗号資産の違いは何ですか?

結論からいうと、呼び方が違うだけで、指しているものは同じです。

2020年5月に法律が改正され、金融庁が正式な名称を「暗号資産」に変えました。これは、「通貨」という言葉が、日本円や米ドルのような法定通貨と混同してしまう可能性があったためです。

ただし、今でも「仮想通貨」という呼び方のほうが馴染みがあり、メディアでもよく使われています。仮想通貨と暗号資産は同じものだと覚えておけば問題ないでしょう。

仮想通貨ではどのように儲けるのでしょうか?

仮想通貨で利益を得る方法はいくつかありますが、主に以下の2種類があります。

1.値上がり益(キャピタルゲイン)を狙う

最も基本的な方法で、「安く買って高く売る」ことで得られる差額の利益です。例えば、仮想通貨を10万円で買って、価格が20万円に上がった時に売れば、差額の10万円が利益になります。

2.保有して増やす(インカムゲイン)

仮想通貨を取引所などに預けているだけで、銀行の利息のように報酬がもらえる「レンディング」や「ステーキング」といった方法があります。

もちろん、購入した時よりも価格が下がれば損失を出す可能性もあるので、元本割れのリスクは忘れないようにしましょう。

いくらから仮想通貨の投資はできますか?

多くの国内の仮想通貨取引所では、「500円」などの、少ない金額から投資を始められます。

2025年8月時点でビットコインは1枚あたりの価格が1,600万円以上しますが、多くの取引所では、「0.0001枚」のように小さな単位で購入できるからです。

「まるごと1枚買わないといけないから、高くて投資できないよ」と思っていた方には、少し意外だったかもしれませんね。

まずは値動きや取引の流れに慣れるためにも、無理のない少額から投資を始めることを強くおすすめします。

仮想通貨の利益に税金はかかりますか?

仮想通貨の取引で得た利益は、原則として「雑所得」に分類されます。利益が確定する主なタイミングは、仮想通貨を売却して日本円に換金した時や、保有する仮想通貨で別の仮想通貨を購入(交換)した時などです。

会社員の方(給与を1か所から受けている場合)は、給与以外の所得、つまり仮想通貨での利益などが年間で20万円を超えた場合に、ご自身で確定申告を行う必要があります。

このように、仮想通貨の確定申告は専門知識が必要で大変です。仮想通貨で確定申告が必要になった場合は、「暗号資産の税金博士」のような、税理士に相談できるサービスの利用を検討しましょう。

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